【事故物件】大島てるの絶対に借りてはいけない物件

日記

大島てる 事故物件

事故物件とは何ぞや???

大島てる 事故物件

事故物件として扱われる物件としては、以下のようなケースが挙げられる。
■殺人、自殺、火災(放火ないし失火)などの刑事事件に該当しうる事柄で死者の出た物件
■事件性のない事故、災害(地震による崩壊など)や孤独死などで居住者が死亡した物件

これらは俗にいう心理的瑕疵に該当するものであるが、広義には近隣に暴力団などの犯罪者(またはその疑いのある者)が居住する場合、以前に事故物件に該当する事件が特にないにもかかわらず、「心霊が出る」など科学的根拠のない噂が原因で住人の定着率が極端に悪いなど、前居住者の安否には直接該当しない案件も含まれうることに注意が必要である。

逆に、前居住者が死亡した経歴のある物件であっても、孤独死や病死などの事件性のない(とはいえ、孤独死の場合は自殺との境界線が曖昧な例も多々あるが)自然死が原因であるものや、夜逃げや人間の生死に該当しない刑事事件が原因で、前居住者が逮捕されるなどの要因で空き家となったものについては、広義の心理的瑕疵には該当するが、必ずしも事故物件としては取り扱われない場合がある。

via:wikipedia

ウィキを読んでもイマイチわかりづらいと思いませんか?

それは、実は「事故物件」という言葉自体の定義は不明瞭なものだからです。

いろんなパターンがあるものの、その物件で亡くなった人がいる場合に「事故物件」として扱われるケースが多いような、そんなイメージが個人的にはありました。

でも、必ずしも人の生死が関わっているわけではなく、何らかの瑕疵(かし) つまり欠点がある場合は事故物件扱いされているようでもあります。

■物理的瑕疵・・・物件そのものに物理的な不都合がある(雨漏り、シロアリなど)

■法律的瑕疵・・・法令による制限がある

■心理的瑕疵・・・心理的に住みたい心地が悪い事情がある(自殺、他殺など)

■環境的瑕疵・・・物件ではなく周辺の環境に問題がある(騒音、異臭、日照など)

例えば業者が物件の説明をするときに、近くに暴力団事務所がある(=環境的瑕疵)のにそれにはまったく触れていなかったり、建物にはまったく問題がないけど大家さんがモンスターだったりということも 事故物件の要素に含まれます。

百戦錬磨の悪徳不動産業者は、法律ギリギリのところで、いろんな手法で事故物件に潜んでいる問題点を隠蔽しますから、借り手の「あ~、騙された!」「こんなはずじゃなかった!」が結構あるらしいですね。

こういう物件も疵物(きずもの)みたいな意味合いで、事故物件と呼ばれているのです。

「大島てる」って何?名前の由来は?

 

大島てるが教える、本当に知っておくべき事故物件の見分け方


 
 
大島てるは 事故物件の情報提供サイトを運営する企業で、情報提供サイトも同じく「大島てる」と名付けられています。

「大島てる」現会長の先々代が不動産事業に乗り出していて、その先々代の名前から今の企業名「大島てる」はつけられました。

事故物件情報提供サイト「大島てる」で公開しているのは、殺人事件、自殺、火災などで死亡者の出たいわくつきの物件です。

ちなみに、大島てるはだれでも無料で閲覧できます。

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事故物件の見抜き方

大島てる 事故物件

「告知事項あり」がある物件は要注意

告知事項とは、貸し主が借り主に対して事前に伝えておくべき事項の事です。

その物件で事件や事故が起こったなどの心理的瑕疵がある場合、貸し主はその旨を借り主に報告する必要があります。

もしこの報告責任を果たさなかった場合には、借り主は貸し主に対して契約解除や損害賠償を求めることができます。

「物件ロンダリング」で事件・事故を秘匿する業者がいる

物件に人の死が絡んだ場合でも 状況によって告知義務が不要になることがあります。

例えば一般的な「自然死」は借り主に対する告知は不要ですが、死後の発見が遅れたりした場合は告知義務が生じることもあります。

ただこの辺りの線引きは明確になっていないため、最終的な告知の判断は管理業者次第ということもあります。

もう一つ厄介なのは、事故物件の告知義務は次に入居する一人目のみでよいという業界ルール。

事故物件であっても誰かが一度入居すれば、過去の事件や事故の告知義務は発生しないという暗黙の了解が不動産業界にはあります。

これは過去の裁判事例でも認められているため、業界ルールとしてまかり通っているようです。

だから事故物件を社員が短期間契約すれば、次に募集をかけるときに借り主に心理的瑕疵を告知する必要はなくなるという ちょっとグレーなカラクリがあるのです。

ただ、そういった内部工作がバレれば 業者が意図的に告知義務を怠ったとみなされ、損害賠償や行政処分を被ることもありうるため、告知義務をきちんと果たす業者が増えている傾向はあるようですよ。

告知義務を募集広告に掲載する必要なし

物件の募集をする場合、契約前に告知事項の説明義務はあるものの、募集広告にはそれを掲載する必要はありません。

なので業者と相対して話をするまでは「広告に載ってなかったから その物件が事故物件ではない」と言い切れるわけではありません。

事故物件だとわかっていれば問い合わせなんかしなかったのに…と思うかもしれませんが、そういうこともあることを 念頭に置いておく方がいいですね。

事故物件を見抜くためのポイント

以下の点があったら「この物件は何かあったのかも!?」と考えたほうがよさそうです。

①周辺の家賃相場よりも3~5割安い。

②定期借家

③部屋の一部分だけ不自然なリフォームがされている。

④1年以内に物件名が変わっている。

via:事故物件サイト・大島てるの絶対に借りてはいけない物件

 
 
 
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